freeeで固定資産を登録する方法｜購入取引と固定資産台帳を画像で解説

10万円以上のパソコンを買ったとき、freeeの支出取引へ入力するだけで終わってよいのか、迷いますよね。

当期に購入した固定資産は、freeeで「支出取引」と「固定資産台帳」の両方へ登録します。二重計上ではありません。それぞれ役割が違います。

支出取引：パソコンなどを購入した事実と支払いを記録する
固定資産台帳：減価償却費を計算し、資産を管理する

この記事では、個人事業主が22万円の業務用ノートパソコンを購入した例で、登録から減価償却費の確認まで説明します。

※記事内の名称・日付・金額は操作説明用の架空データです。

※2026年9月6日にfreee公式ヘルプを確認しています。税務上の処理は申告区分や資産の用途などで変わるため、個別の判断は税理士または所轄の税務署へご確認ください。

先に確認：固定資産として登録するもの

freee公式ヘルプでは、10万円以上で1年以上使用するものを固定資産として説明しています。代表例はパソコン、車、機械、備品などです。

ただし、「10万円を超えたら必ず同じ方法で処理する」という意味ではありません。取得価額などに応じて、主に次の選択肢があります。

取得価額の目安	一般的な選択肢
10万円未満	消耗品費などとして購入時に経費処理
10万円以上20万円未満	通常の減価償却、一括償却資産、または一定の青色申告者は少額償却の特例
20万円以上40万円未満	通常の減価償却、または一定の青色申告者は少額償却の特例
40万円以上	原則として通常の減価償却

一括償却資産は、対象となる取得価額を3年間で均等に必要経費へ算入する方法です。

また、freee公式の個人向けヘルプでは、一定の中小事業者に該当する青色申告者が2026年4月1日以降に事業で使い始めた資産について、取得価額40万円未満なら少額償却を選べる場合があると案内しています。年間合計300万円の上限、従業員数、貸付用資産の除外などの条件があります。一度に経費にする方法を選びたい場合は、①青色申告か、②使い始めた日がいつか、③取得価額がその時点の上限未満か、④その年にこの特例を使う資産の合計が300万円以下かを確認します。従業員数など、これ以外の要件もあるため、該当するか判断できない場合は申告前に税理士または税務署へ相談してください。

この記事ではfreeeの基本操作を分かりやすくするため、22万円のパソコンを通常の定額法で登録します。

今回登録する架空のパソコン

項目	入力例
資産名	業務用ノートパソコン
購入日	2026年7月1日
事業で使い始めた日	2026年7月1日
取得価額	220,000円
勘定科目	工具器具備品
償却方法	定額法
耐用年数	4年
事業利用比率	100％
支払口座	事業用普通預金

この例は新品の一般的なノートパソコンなので、勘定科目は［工具器具備品］、耐用年数は4年です。国税庁の主な減価償却資産の耐用年数表では「パーソナルコンピュータ（サーバー用のものを除く）」が4年とされています。中古品やサーバー用の機器は同じ4年をそのまま使わず、同表とfreeeの固定資産ヘルプで該当する区分を調べてください。

手順1：購入の支出取引を登録する

まず、パソコンを購入した取引を登録します。

freee会計で［取引入力］を開く
［収入・支出形式］または［自動で経理］を選ぶ
収支を［支出］にする
発生日、勘定科目、金額、決済口座を入力する
内容を確認して登録する

今回の例では、発生日を2026年7月1日、勘定科目を［工具器具備品］、金額を220,000円、決済口座を事業用普通預金にします。

freeeで業務用ノートパソコン220,000円を工具器具備品として登録した支出取引

2026年7月1日、工具器具備品220,000円の支出取引を登録した例です。

銀行口座やカードを同期している場合は、同じ支払いを手入力すると二重登録になる可能性があります。取り込まれた明細があるときは、原則としてその明細から登録してください。

手順2：固定資産台帳を開く

支出取引を登録したら、固定資産台帳にも同じ資産を登録します。

［確定申告］メニューを開く
［固定資産台帳］を選ぶ
［固定資産を登録］を押す

［確定申告］の［固定資産台帳］を開き、画面左上の［固定資産を登録］から進みます。

支出取引だけでは、資産ごとの耐用年数や減価償却方法を管理できません。固定資産台帳へ登録することで、freeeが減価償却費を計算し、仕訳へ反映します。

手順3：基本情報を入力する

固定資産の登録画面で、次の内容を入力します。

資産の名前

あとで見ても内容が分かる名前にします。今回は［業務用ノートパソコン］です。複数台ある場合は、購入年や管理番号を加えると探しやすくなります。

取得日

基本的には購入日を入力します。支出取引の発生日と一致しているか確認します。

事業供用開始日

事業供用開始日とは、実際に仕事で使い始めた日です。購入してすぐ使い始めた場合は取得日と同じです。

購入後しばらく保管していた場合や、私物をあとから事業用にした場合は、取得日と異なることがあります。freeeでは、事業供用開始日以降の減価償却費が計算されます。

取得価額・勘定科目

支出取引と同じ取得価額220,000円、勘定科目［工具器具備品］を入力します。

取得日・事業供用開始日、取得価額、勘定科目に続き、定額法・耐用年数4年を確認した例です。

手順4：償却情報を入力する

今回の例では、償却方法を［定額法］、耐用年数を4年にします。

freeeが勘定科目・耐用年数・償却方法を提案する場合があります。今回のような新品の一般的なノートパソコンなら、［工具器具備品］・4年・［定額法］になっているか見ます。個人事業主が償却方法の届出をしていない場合、通常の有形固定資産は定額法です。過去に「所得税の減価償却資産の償却方法の届出」を提出して別の方法を選んでいる場合は、その届出の控えと照合してください。

主な入力項目は次のとおりです。